2019年に体外受精などの高度生殖医療によって生まれた子どもは、過去最高の6万598人。日本で生まれた子どもの約14人に1人は高度生殖医療で生まれた計算になります(注1)。不妊治療は、一昔前に比べれば特別なことではなくなりましたが、やはりさまざまな負担を強いられるものであることに変わりはありません。

不妊治療を受けるカップルにとって大きな負担になっているのが、時間や費用、そして身体的・心理社会的な負担です。多くの場合、不妊治療は数年の時間を要します。その間、なかなか妊娠に繋がらなければ、それだけで大きなストレスを抱えることになります。自然妊娠したきょうだいや友人と距離を置くようになり、孤立してしまうカップルも珍しくありません。ようやく妊娠しても流産や死産への不安が強く、おなかの中の赤ちゃんに話しかけたり、出産後の育児の準備をすることが「怖くてできない」という方もいらっしゃいます。こうした方々には自然妊娠した方とは異なる特別なサポートが必要だという思いから、不妊治療を受けるカップルや不妊治療を経て妊娠・出産・子育てをしている両親への看護に関連した研究に取り組んでいます。

この研究の背景には、目の前にある「子どもがほしい」というカップルの思いだけではなく、子どもの将来や自らの老後までも考慮した上で、治療に伴うさまざまな選択をすることが必要ではないかという問題意識があります。

日本で不妊治療を受ける方の年齢は、年々高くなっています。一方で、年齢が上がるほど妊娠・出産率は低下します。2019年の日本産婦人科学会のデータ(注2)では、女性が40歳の場合、高度生殖医療を受けた後の出産（生産）率は9.8％、45歳では1.2％まで下がります。高年齢での妊娠・出産はハイリスクで、子育ての負担も大きく、一般的には、子どもが成人するまで親が健康でいられる可能性は若いカップルに比べて低くなります。不妊治療は日々進歩し、以前に比べると高年齢でも治療を受けることは可能になりました。しかし、子どもの将来や健やかに成長できる環境、そして、治療をしても必ずしも妊娠につながらない可能性を考えた時、いつまで不妊治療を続けることがいいのかはとても難しい問題です。