本プロジェクトでは、「イスラーム国」支配領域の事実上の消滅以降、なおも激動のさなかにある中東地域の社会情勢や最新動向を分析し、イランとシリアとトルコをめぐる米露関係、アフリカ・中東の関係、また湾岸諸国・イスラエルからマグリブ諸国・カフカース中央アジア地域まで包括するユーラシアの政治力学や社会構造の変動を考察する。2021年度は、アフガニスタンをめぐる米国のバイデン新政権とロシア、EUとの関係を軸とする国際秩序の変容、シリア内戦のチェチェン系イスラーム運動への影響、中国の中東政策、さらにはエジプトをめぐる中国とロシアの関係を軸に中東・北アフリカ情勢を分析した。2022年度は、シリア、イラン、アフガニスタンをめぐる米国・ロシア・中国の関係を軸に、ウクライナ危機とメルケル後の欧州の変動、米国中間選挙を視野に入れつつ、中東・北アフリカ・中央アジア情勢を総合的に考察・分析する。

※2017年度以前は明治大学国際総合研究所としての業績になります。