この20年ほどの間、学校の英語教育にはさまざまな変化が起きています。特に、コミュニケーション能力を重視した内容への転換が進み、現在の高校の学習指導要領ではいわゆる英語の4技能（読む、書く、聞く、話す）のうち、「話す」を“やり取り”と“発表”に分け、5領域を総合的に学ぶカリキュラムで児童・生徒の英語力の向上をめざしています。

私はこれまで英語教育に関する研究に3つの視点から取り組んできました。その3つとは、学習方略、言語教師認知、教師教育です。
 

何かを効果的に学ぶには、繰り返し学習やイメージ化など、さまざまな方法があります。英語学習にもそうした学習方略があり、これまでの研究ですでに多くの知見が得られていますが、学校の英語教育にその方略を応用するためには、現場の教師の役割がとても重要です。
 

学校では、教材や指導法と生徒の間に、必ず「教師」というフィルターが介在しています。優れたカリキュラムや良い教材があっても、教師がそれに価値を感じていなければ、生徒が効果を享受することはできません。たとえば、コミュニケーション重視の英語教育に関して学校の先生方に話を聞くと、研究熱心でとても意欲的な先生もいれば、そこまで前向きではない先生もいらっしゃいます。前向きになれない理由はさまざまですが、教師自身の学習履歴の影響は大きく、「自分が教わってきたように教えてしまう」という傾向や入学試験等への対応も無視できない、といったこともあります。こうした教師の意思決定プロセスについて、教師の思考や心の動きに影響する要因を分析しながら明らかにする、言語教師認知の研究にも力を入れています。

今現在は、英語教育における小・中・高の接続が重要な課題と考え、その改善を図る研究に力を注いでいます。そのために過去3年間、神奈川県のある市内のすべての小学校を訪問させていただき、外国語教育の現状について調査を行いました。

小学校では2020年度から英語が必須科目になりました。もちろん、どの学校も学習指導要領に従って授業が行われているのですが、全国的に見れば、学校や教師によって取り組みにばらつきがあり、教科書の多岐にわたる内容を消化しきれていない面もあるようです。また、教科化によって成績が可視化されたことで、「英語嫌い」になる子どもが増えているのではないかという指摘もあります。