本専攻では、企業を中心とする組織の経営に関する総合的・体系的な学識を持ち、現代社会が抱える諸課題の解決に向けて会計学や経営学の専門的知識を適切に活用して原因を探求し、他者と協働して解決へと取り組める人材を育成します。また、税理士の養成にも力を入れています。

税理士試験は、税法に属する科目（所得税法、法人税法、相続税法、消費税法または酒税法、国税徴収法、住民税または事業税、固定資産税）から3科目（所得税法または法人税法のいずれか1科目は必ず選択）と、会計学に属する科目（簿記論および財務諸表論）から2科目の合計5科目が試験科目となりますが、この5科目全てに合格することは、とても難しいといわれています。本専攻のカリキュラムは、税理士試験の税法科目2科目または会計学1科目免除に対応しているなど、税理士を目指す方に適しています。
※税理士養成のためのカリキュラムは、2019年度入学者より政治経済学研究科から移管されました。

経営学研究科に在学中で、経済的事由により援助が必要と認められた学生に対し、1人当たり年間20万円を支給する奨学金制度を設けています。
※2023年度の奨学金制度は、決定次第、ホームページでお知らせいたします。

2022年度現在、厚生労働大臣指定の教育訓練給付制度を利用することができます。次年度以降の扱いについては、入学後にご案内します。

社会人の勤務形態を考慮し、終業後に無理なく研究を継続できるよう夜間開講制を導入しています。
経営学研究科では、働きながら学ぶ社会人大学院生の利便性も考慮して一部科目をオンラインで実施いたします。

本専攻では、長期履修制度を利用して、履修年限を4年に延長することができます。
詳細はこちら

目指す人材像に合わせて体系的に研究を深められるよう、3つの履修モデルを設けます。

カリキュラムおよび開講科目は下記の「履修要覧」よりご確認ください。

2023年度担当予定教員一覧（担当科目等は変更になる可能性があります）。
※職位、担当科目は2022年度時点の情報です。

教員情報の詳細につきましては武蔵野大学　研究者情報をご覧ください。