学問の地平から
教員が語る、研究の最前線
第43回 臨床心理学
本学の教員は、教育者であると同時に、第一線で活躍する研究者でもあります。本企画では、多彩な教員陣へのインタビューをもとに、最新の研究と各分野の魅力を紹介していきます。
第43回 臨床心理学通信教育部 人間科学部 松野 航大 講師
人との関わりに目を向け、こころを支援する
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Profile
明治学院大学心理学部卒業。早稲田大学大学院人間科学研究科博士後期課程研究指導終了。臨床心理士、公認心理師、産業カウンセラー。武蔵野大学通信教育部人間科学部助教などを経て、2022年4月より現職。カウンセラーとして心理支援にも取り組んでいる。専門は認知行動療法、家族心理学、家族療法、産業カウンセリング。
精神疾患などの心理臨床上の問題を抱えた人を、カウンセリングや心理療法によって支援し、改善を目指す臨床心理学。その専門家として、認知行動療法や家族療法などに関心を寄せる松野講師は、精神疾患を抱える人と家族への効果的な支援、働く人のメンタルヘルスに焦点を当て、研究に力を注いでいます。カウンセリングなどの心理臨床実践にも積極的に取り組み、多くの人のこころの健康を支援する松野講師の研究を紹介します。
研究の背景
「誰かのせいにしない」心理療法を研究 
私は、臨床心理学、そのなかでも認知行動療法、家族心理学、家族療法、そして働く人の心理支援や職場環境の改善などに取り組む産業カウンセリングを専門としています。
認知行動療法は、さまざまな心理的困難に効果が示されている心理療法のひとつです。その人特有の認知(ものの受け取り方、考え方)や行動を変容したり、あるいはそれらを受容したりすることを通して、今ある困難の改善を目指していくという特徴があります。また、家族心理学や家族療法は、夫婦や親子など家族との関係性、周囲と関係性に注目して、研究や支援を行っていきます。

認知行動療法と家族療法には、その人に関わる環境を変えたり、周りの人との関係性に介入したりすることで困難を改善できないかを探っていく、という共通点があります。“心理的な問題”と聞くと、つい「その人自身の内面に問題があるのでは?」と考えてしまいがちです。しかし、認知行動療法や家族療法は基本的に困難を抱えているご本人や周りの人にその原因を求めないという視点があります。つまり、このふたつの心理療法は、心理的な困難が生じた時、それを「誰かのせいにしない」心理療法といえるわけです。その点に魅力を感じてこの分野の研究に取り組んでいます。
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研究について
感情調節困難の本人と家族をどう支えるか
ボーダーラインパーソナリティ症、双極症をはじめとするいくつかの精神疾患では、怒り、ゆううつ感,不安などといった感情のコントロールが難しいという特徴がみられ、これを「感情調節困難」といいます。現在私が取り組んでいる研究のひとつが、そうした感情調節困難を抱える方やそのご家族の心理支援です。
感情調節困難は、ご本人はもちろん、ご本人を支えている家族もつらさや悩みを抱えていることが少なくありません。たとえば、「本人が苦しんでいる時、どう助けてあげればいいか分からない、良かれと思ってした関わりが逆効果になってしまう」といったことで悩んでいるご家族は多く、そうした状況が長く続くと、家族自身も心理的な苦しさを抱えてしまうことがあります。ところが、家族に対する支援はまだまだ十分ではないのが現状です。私自身がカウンセラーとして感情調節困難を抱える方やその家族と関わる中で、双方を支える必要性を強く感じるようになりました。そういった背景もあり、認知行動療法や家族療法の観点から、感情調節困難への心理支援について研究を行っています。

具体的には、感情調節困難が生じるメカニズム、感情調節困難に対する支援とその効果、さらに、家族の支援、ご本人のサポートにつながる効果的な家族の関わり方などについて、理解を深めているところです。個人のカウンセリングに加え、感情調節困難を抱える方や家族のグループセラピーなど、臨床実践も行いながら、より良い支援を提供するため、研究に力を注いでいます。
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▲松野講師が共著した書籍

働く人の心の健康を研究と実践でサポート
大学院修士課程修了後にカウンセラーとして働き始めた頃から、社会人の心理臨床、働く人のメンタルヘルス支援に幅広く関わってきました。現在も、企業、行政機関などの組織で、マネジメント、ハラスメント、コミュニケーションなどに関する研修やコンサルテーションを行っていて、働く人のメンタルヘルスの向上や職場環境の改善を目指したさまざまな心理支援に取り組んでいます。

2014年の労働安全衛生法改正によって、50人以上の従業員を雇用する会社では、年に1回以上ストレスチェックを実施することが義務化されました。ストレスチェックはいわば「こころの定期健診」であり、働く人の健康を考える上では、からだの健康だけでなく、こころの健康もとても重要です。実際、ここ15年の長期病休者数のデータをみると、身体疾患が理由でお休みされる方に大きな増減はありませんが、メンタルヘルス不調でお休みされる方については急激な増加傾向にあることが分かります。働く人のメンタルヘルスの重要性に社会が目を向けるようになったことは、とても意義のあることだと思います。
私が心理臨床の実践家、研究者として働く人に関わっていて感じるのは、多くの組織で、部下や後輩の教育指導、職場のマネジメントに関する知識や技術が、しっかり教えられてこなかったという現状です。もちろん、従来のやり方にも良い面や意味があるからこそ継承されてきたのだと思いますし、それを否定するということではありません。ただ、より良い教育やマネジメントの方法が新しく生まれていて、それを職場に導入することで、みんながもっと楽しく生き生き働けるようになることも、たくさんの方に知ってもらいたいと思っています。研究と並行して実践にも力を入れ、心理学の有益な知見を現場に届けていくことも大切にしていきたいと考えています。
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